職場環境をより良くするための取り組みを考えるとき、ドクタートラストではまず、経営層や人事部門、各部門長がストレスチェックの集団分析結果を確認し、現状を把握していただくことをお伝えしています。
主体的な改善活動の重要性
改善策を考えていく際に経営層や各部門長が、会社や部署全体の課題として取り組み、併せて、日々現場で働く従業員も主体的に関わったり、意識を変えたりすることが、従業員自身が安心して働ける環境作りには必要です。
従業員の異なる視点から生まれるアイデアを組み合わせることで、業務の効率や質が向上し、働きやすさにつながっていきます。
主体的な改善活動を阻害する要因
一方で、従業員が主体的に関わることが難しい職場も少なくありません。
- 意見を言いづらい雰囲気
「結局上司が決める」「言っても無駄」という空気があると、発言そのもののハードルを高く感じてしまうでしょう。
- 改善活動への参加意欲の低さ
そもそも職場環境の改善活動に関心が薄く、「自分には関係ない」と傍観している人も一定数いるはずです。
- 具体的な方法が分からない
やりたい気持ちはあるけど、何から始めれば良いかわからないと考えている人もいるかもしれません。
- 評価されない、報われない
せっかくの提案や努力が見過ごされると、次第に意欲が失われてしまいます。
主体的な改善活動を促進するための具体策
1. 意見を言いやすい仕組みづくり
- 匿名アンケートや提案制度、意見箱を設置する
- 1on1ミーティングや、気軽に話せるチームミーティングを定期的に行う
- 「否定せずに受け止める」「批判しない」というルールを徹底し、心理的安全性の高い職場づくりを心がける
2. 参加意欲を高める
- 改善活動の目的や意義を明確に伝える
- 会社としての取り組みも必要だが、一人ひとりのちょっとした工夫も大切であると伝え、「自分も貢献できる」と感じられるようにする
- 主体的に改善に取り組んだ従業員には、全社的に紹介する
3. 具体的な方法を示す
- 業務効率化や、コミュニケーション活性化など、改善テーマ例を示す
- 改善の進め方をステップで示す
(例:現状把握 → アイデア出し → 実行 → 振り返り) - 付箋を使ったアイデア出しなど、方法を具体的に紹介する
4. 評価とフィードバック
- 改善活動への貢献を人事評価の一部に加える
- 定期的にフィードバックを行い、誰のどんな行動が職場改善につながったかを見える化する
- 改善提案の実施状況や効果を社内で共有し、「自分の声が反映された」と感じられる仕組みを作る
まとめ
従業員が主体的に職場改善に取り組むことは、働きやすさを高めるだけでなく、ストレスの軽減や組織全体の活性化にもつながります。
特別な仕組みを整える必要はなく、日常の中で小さな工夫を積み重ねることが大切です。
ストレスチェックの結果から気づいた課題も、従業員の主体的な関わりを得ながら改善に取り組むことで、より効果的な解決につながります。
今日からできる小さな一歩を、ぜひ職場で始めてみてください。
