ストレスチェックの受検方法はWEBだけではありません。
厚生労働省「労働安全衛生法に基づくストレスチェック制度実施マニュアル」では、WEB受検・マークシート受検のどちらも認められており、実施方法によって法令上の有利・不利は生じません。
重要なのは受検方法ではなく、自社の現場に合った運用体制が整っているかどうかです。
最新のWEB受検・マークシート受検の実施状況
2025年にドクタートラストのストレスチェックサービスを利用した対象者689,188人のうち、約83％がWEB受検をし、マークシート受検は約17％でした。
WEBが主流であることは確かですが、約17％はマークシートで受検している点も見逃せません。
以下は、業種別のWEB受検・マークシート受検の比率を示したものです。
このグラフで注目いただきたいのは、マークシート受検の比率は業種によって異なることです。
マークシート受検の比率が高いのは、運輸業・郵便業、農業・林業、公務となっており、主に現場作業中心の業種で、マークシート受検の比率が高い傾向が見られます。
また公務では、制度開始当初にマークシート受検が主流だった背景もあり、現在も継続している機関もあると考えられます。
マークシートで実施する場合の基本的な流れ
マークシート実施の基本工程は以下の通りです。
- マークシート配布
- 回答
- 回収・未提出者フォロー
- データ化（読み取り）
- 結果返却
WEB受検と比べて配布・回収などの工程が増える点や、重複回答・未記入などの記入ミスが起こりうる点は理解しておく必要があるでしょう。
そのため受検者への丁寧な事前説明が重要になります。
なお、事務職はWEB受検、現場職はマークシート受検といった併用も可能です。形式を統一することよりも、自社の環境にあった方法を選ぶ視点が大切です。
ドクタートラストのマークシート対応ストレスチェック
ドクタートラストでは、マークシートとWEBの両方に柔軟対応しています。
- 対象者ごとに受検方法を選択可能
- データ化までサポート
- 無料の集団分析
- 現場系企業での豊富な実績
- 「受検者リストだけでOK」の事務負担軽減
現場を持つ企業にとって、運用のしやすさは大きなポイントです。
まとめ
マークシート受検を選ぶ企業は今でも一定数いらっしゃいます。
大切なのは、現場に合った方法を選び、実施後の集団分析や職場環境改善につなげることです。
無理のない形で継続できる運用体制を構築していきましょう。
よくある質問（Q＆A）
Q. ストレスチェックをマークシートで実施することは法令上問題ありませんか？
A. 問題ありません。厚生労働省のストレスチェック制度実施マニュアルでは、WEB受検とマークシート受検のどちらも認められています。実施方法による法令上の有利・不利はなく、自社の環境に合った方法を選ぶことが重要です。
Q. マークシート受検はどのような業種・職場に向いていますか？
A. パソコンやスマートフォンを日常的に使用しない現場作業中心の職場に向いています。実際に、運輸業・郵便業、農業・林業、公務といった業種でマークシート受検の比率が高い傾向があります。
Q. WEB受検とマークシート受検を社内で併用することはできますか？
A. できます。たとえば事務職はWEB受検、現場職はマークシート受検といった形で、対象者ごとに受検方法を分けることが可能です。形式を統一することより、従業員が受検しやすい方法を選ぶことが受検率向上につながります。
Q. マークシート受検でWEB受検と比べて手間がかかる工程はどこですか？
A. 配布・回収・データ化（読み取り）の工程がWEB受検にはない作業として発生します。また、重複回答や未記入などの記入ミスが起こる可能性があるため、事前に受検者へ丁寧な説明を行うことが重要です。
Q. マークシートの集計・データ化は自社で行う必要がありますか？
A. 外部委託が可能です。ドクタートラストではマークシートのデータ化まで一括サポートしており、担当者の事務負担を大幅に軽減できます。
＜参考＞
厚生労働省「労働安全衛生法に基づくストレスチェック制度実施マニュアル」
