株式会社ドクタートラストのストレスチェック研究所では、年間1,000社を超える企業や組織に対して、ストレスチェックをはじめとした膨大なデータをもとに職場環境改善に対してアドバイスを行ってきました。
この記事では、その中でも特にすぐれた事例の紹介を通して、職場環境改善の効果や具体的な取り組み方について解説します。
職場環境改善の効果
職場環境にはさまざまな要素があります。
単純な職場の清潔さや設備、温度などもそのひとつですし、職場内のコミュニケーション、仕事の負担、教育、労働条件や福利厚生なども職場環境に含まれます。
職場環境改善はメンタルヘルス不調の未然防止が目的のひとつでもありますが、こうした職場環境を改善・整備することで得られる効果は以下のとおりです。
生産性の向上
職場環境の改善は生産性の向上に直結します。
十分なスペックのPCや適切な作業着などを支給して作業を行う環境を整えていくことで、生産性は上がっていくでしょう。
それ以外にも、職場の人間関係やコミュニケーションが従業員のパフォーマンスに関係します。
例えば、上司とのコミュニケーション不足を解消することで、連絡がスムーズになり、業務効率化に成功するバターンなどがあります。
「働きやすさ」と業務効率は関連性が高いため、成果を上げるためには重要な点です。
離職率が下がる
職場環境改善とは「従業員が職場で感じるストレスを軽減する」ことでもあります。
心身の不調予防にも影響するため、職場環境改善によってストレスが少ない労働環境を提供することで、従業員の離職率低下が期待されます。
例えば、従業員の意見を聞く機会や場を設け、経営層もそれを取り上げる姿勢を見せることで、企業への信頼感が増して、離職の防止につながります。
また、ストレスの蓄積によってメンタルヘルス不調に陥る社員も少なくなり、うつや適応障害などで休職・退職をする従業員も減っていくでしょう。
人材の確保
求職者の多くは仕事内容や報酬と同じくらいに環境を重要視しています。
職場の人間関係構築やコミュニケーション活性化のためにどんな施策を行っているかを社内外に発信していくことは、採用希望者の増加につながるでしょう。
また、福利厚生などの充実も求職者たちにとって魅力的なポイントです。
育児や介護と仕事の両立支援やテレワークの推進なども職場環境のひとつであり、こうした側面を整えていくことも人材確保を考えるうえでは重要です。
職場環境改善事例
ドクタートラストではストレスチェックの結果を分析することで、企業に対してさまざまなアドバイスを行ってきました。
実際に職場環境改善に向けてアドバイスを行った企業のなかで、特に優れた取り組みを紹介します。
「経営層との信頼関係向上」に向けて取り組む
業種
その他サービス業
会社規模
60名
問題点
経営層との信頼関係が希薄、経営層の意向と中間管理職との認識のすり合わせ機会が不足
具体的な取り組み
企業として「会社を良くするためにはどうしたらいいのか」を全員で考えられるようにプレゼン大会を実施した。
結果
会社を変えたいという熱い思いのある社員を中心にプレゼン大会が盛り上がり、不満点を全員で共有するとともに、「会社を良くするためにはどうすればいいのか」を企業全体で考える機会になった。
また、経営層が傾聴する姿勢を崩さなかったこともあり、従業員全体の意識が大きく変わった。
「職場環境とコミュニケーションの改善」に向けて取り組む
業種
製造業
会社規模
620名
問題点
職場環境の悪さ、コミュニケーションの不良
具体的な取り組み
業務時間内に部署メンバーのできる範囲で休憩室の備品として机やカウンターなどのDIYを行った。
結果
普段は関わりの薄いメンバー同士がDIYという一種のアクティビティを通して接することで、コミュニケーションのハードルが下がった。
文化祭のようなイメージで、従業員同士がわいわいしながら進めていくことで、職場環境の整備とコミュニケーションの活性化を同時に達成した。
「コミュニケーションの活性化」に向けて取り組む
業種
その他サービス業
会社規模
200名
問題点
上司が忙しそうで声がかけにくい、職場が一体感に欠ける
具体的な取り組み
事務所を出入りする人に上司の顔が見えるよう机の配置を変更した。
結果
入り口に対して上司が背を向けていた机の配置から、顔が見えるようにレイアウトを変更したことで、声のかけにくさが解消した。
また、上司も出入りする人に声がかけやすくなり、職場全体のコミュニケーションが活性化した。
「キャリアアップ」に向けて取り組む
業種
製造業
会社規模
1,000名
問題点
仕事の満足度が低い、希望する仕事と割り振られる仕事との齟齬
具体的な取り組み
社内副業制度を導入した。
結果
社内のプロジェクトに対してメンバー募集を行い、だれでも応募できるようにしたところ、組織コミットメントが向上し、成長の機会の創出につながった。
また、募集する部署は「求める人材とマッチしているか」、応募するメンバーは「自分がやりたいこととマッチしているか」を事前の面接で入念に確認することでミスマッチを防いだ。
職場環境改善において重要なこと
職場環境改善をする際には、まず問題点を把握することが必要です。
今回紹介した事例からもわかるとおり、それぞれの企業がそれぞれの悩みを抱えています。
悩みが違えば解決策も変わるため、まずは、自身の職場の問題点をストレスチェックや集団分析などで明らかにしていかなくてはいけません。
しかし、「集団分析の見方がわからない」「結果をどう具体的に活用したらいいかわからない」といった声も多く、問題点の見つけ方や職場環境につなげていく過程に問題を抱えている企業も少なくないのが現状です。
ドクタートラストでは、弊社のコンサルタントが一つひとつの企業に集団分析結果の説明を行っています。
直接プロからフィードバックを受けられるので、わからないことがあればすぐに聞いて解決できます。
また、STELLA候補者率やTRUSTY SCOREなどの独自の数値を用いているため、より詳細に職場の状態を把握することが可能です。
さらに、それぞれの企業の問題点や事業場の様子などに合わせて具体的な解決策のご提案など、職場環境改善に向けた伴走サポートを提供しています。
お気軽にお問い合わせください。
よくある質問（FAQ）
Q1. 職場環境改善にはどんな効果がありますか？
A. 職場環境改善には主に3つの効果があります。①生産性の向上（作業環境の整備やコミュニケーション改善により業務効率が上がる）、②離職率の低下（ストレス軽減によりメンタルヘルス不調が減り、退職者が減少）、③人材の確保（働きやすい環境の発信により採用希望者が増加）です。「働きやすさ」と業務効率は密接に関連しているため、環境改善は企業の成果に直結します。
Q2. 経営層との信頼関係を向上させる具体的な方法は？
A. ある企業（その他サービス業、60名規模）では、「会社を良くするためにはどうしたらいいのか」を全員で考えるプレゼン大会を実施しました。不満点を全員で共有し、解決策を企業全体で考える機会を設けた結果、経営層が傾聴する姿勢を崩さなかったこともあり、従業員全体の意識が大きく変わり、信頼関係が向上しました。
Q3. コミュニケーション改善に効果的な施策は？
A. 製造業（620名規模）の事例では、業務時間内に部署メンバーで休憩室の備品（机やカウンターなど）をDIYで作成しました。普段は関わりの薄いメンバー同士がDIYというアクティビティを通して接することで、コミュニケーションのハードルが下がり、文化祭のようなイメージで職場環境の整備とコミュニケーションの活性化を同時に達成しました。
Q4. 上司に声がかけにくい問題はどう解決できますか？
A. その他サービス業（200名規模）の事例では、事務所を出入りする人に上司の顔が見えるよう机の配置を変更しました。入り口に対して上司が背を向けていた配置から、顔が見えるようにレイアウトを変更したことで、声のかけにくさが解消し、上司も出入りする人に声がかけやすくなり、職場全体のコミュニケーションが活性化しました。
Q5. キャリアアップ支援の具体策は？
A. 製造業（1,000名規模）の事例では、社内副業制度を導入しました。社内のプロジェクトに対してメンバー募集を行い、誰でも応募できるようにしたところ、組織コミットメントが向上し、成長の機会の創出につながりました。事前の面接で「求める人材とマッチしているか」「やりたいこととマッチしているか」を入念に確認することでミスマッチを防ぎました。
Q6. 職場環境改善で離職率が下がる理由は？
A. 職場環境改善は「従業員が職場で感じるストレスを軽減する」ことでもあります。ストレスが少ない労働環境を提供することで、心身の不調予防につながり、メンタルヘルス不調に陥る社員が少なくなります。うつや適応障害などで休職・退職をする従業員も減り、従業員の意見を聞く機会を設けることで企業への信頼感が増して、離職の防止につながります。
Q7. 職場環境改善が人材確保につながる理由は？
A. 求職者の多くは仕事内容や報酬と同じくらいに環境を重要視しています。職場の人間関係構築やコミュニケーション活性化のための施策を社内外に発信していくことは、採用希望者の増加につながります。また、育児や介護と仕事の両立支援やテレワークの推進、福利厚生の充実なども職場環境の一部であり、こうした側面を整えていくことも人材確保において重要です。
Q8. 職場環境改善を始める前に何をすべきですか？
A. まず問題点を把握することが必要です。それぞれの企業がそれぞれの悩みを抱えており、悩みが違えば解決策も変わります。自社の職場の問題点をストレスチェックや集団分析などで明らかにすることが第一歩です。データに基づいて現状を客観的に把握し、優先順位をつけて取り組むことが成功のカギです。
Q9. ストレスチェックの集団分析はどう活用すればいいですか？
A. ドクタートラストでは、コンサルタントが一つひとつの企業に集団分析結果の説明を行っています。直接プロからフィードバックを受けられるので、わからないことがあればすぐに解決できます。STELLA候補者率やTRUSTY SCOREなどの独自の数値を用いることで、より詳細に職場の状態を把握でき、具体的な解決策の提案など職場環境改善に向けた伴走サポートを受けられます。
Q10. 生産性向上のための環境整備とは？
A. 十分なスペックのPCや適切な作業着などを支給して作業を行う環境を整えることで生産性は上がります。それ以外にも、職場の人間関係やコミュニケーションが従業員のパフォーマンスに関係します。例えば、上司とのコミュニケーション不足を解消することで、連絡がスムーズになり、業務効率化に成功するパターンがあります。
Q11. 小規模な改善でも効果はありますか？
A. はい、効果があります。200名規模の企業で机の配置を変更しただけで、声のかけにくさが解消し、職場全体のコミュニケーションが活性化した事例があります。大掛かりな施策だけでなく、日常の小さな不便さや障壁を取り除くだけでも、従業員の働きやすさは大きく改善します。重要なのは、問題点を正確に把握することです。
Q12. 職場環境にはどんな要素が含まれますか？
A. 職場環境には様々な要素があります。単純な職場の清潔さや設備、温度などの物理的環境だけでなく、職場内のコミュニケーション、仕事の負担、教育、労働条件や福利厚生なども職場環境に含まれます。これらを総合的に改善・整備することで、メンタルヘルス不調の未然防止や生産性向上につながります。
