多くの人事部が抱える悩みとして、従業員のモチベーション低下があります。
その原因の一つとして考えられるのが「大企業病」です。
もし、企業の内部でこの大企業病が発生している場合は早急に改善する必要があります。
この記事では、大企業病についてとその原因、改善方法について解説していきます。

大企業病とは

大企業病とは、従業員が現状維持を最優先し、新しいことにチャレンジするようなリスクを避けるような風土を指します。
従業員のモチベーション低下につながる可能性があるため、深刻化する前に対策を考えなくてはいけません。
また、大企業だけではなく中小企業など、企業規模に関わらず大企業病に陥る危険性があります。

大企業病になるとどうなる？

大企業病は企業全体に以下の悪影響を及ぼします。

成長意欲が低くなる

企業規模が成長していけば、業務にかかる費用も増大するため、新しいチャレンジへのコストも自ずと大きくなるでしょう。
つまり、失敗に対する損失のリスクが高まるため、新たなチャレンジに大きな壁を感じてしまいます。

意思決定のスピードが遅い

大企業であるほど部署が細分化される傾向にあります。
決定権に関わる人も多く、一つひとつの決定に時間を要し、スピード感が失われてしまうでしょう。

責任感が希薄化する

従業員数が増えると業務が分業化することで責任の所在が曖昧になりがちです。
また、ミスが起こった際には、「上司や他の人が責任を取ってくれるだろう」とその責任を他人事として捉えてしまう傾向にあります。

顧客ニーズよりも社内評価に目がいってしまう

企業が発展していくためには、顧客のニーズを把握することが重要です。
しかし、大企業病に陥ってしまうと顧客ニーズよりも社内の評価に重きが置かれるため、上司の顔色を伺ってマニュアル通りの業務しか行わなくなってしまうでしょう。

部署同士の協力体制が希薄化する

個人評価の比重が大きいと、自分の所属している部署の業績ばかり気になってしまいます。
その結果、他部署への関心がなくなり、部署間での連携が難しくなります。
このように自身の損得ばかりを考えるようになってしまっては組織としての成長は見込めないでしょう。

大企業病が企業に与える不利益

では、大企業病が深刻化すると企業にどんな不利益が生じるのでしょうか。

不正や隠ぺいにつながるリスク

仕事でミスをしたら直ちに上司へ報告、相談し、取引先へお詫びをしなくてはいけません。
しかし一人ひとりに責任感がない企業では、最悪の場合、重大なミスをした際にデータを改ざんして隠ぺいにつながる恐れがあります。

優秀な人材の離職

優秀な人材であるほど新たな挑戦や成果に対する正当な評価を望むでしょう。
しかし、大企業病に陥っている企業だとそのような環境が期待できないため転職を選ぶ人が増えます。
退職率が増加すると企業の評判が下がり、優秀な人材の採用が困難になることが予想されます。

業績低下

モチベーションが低下している従業員からはアイディアや新しいチャレンジをする動きが生まれません。
そのため、全体的な生産性や作業効率が上がらず結果的に業績が低下します。

原因と克服するための対策について

大企業病にかかってしまう主な原因として考えられるのは、「企業業績が安定している」、「新たなチャレンジを支援する制度、研修体制が整っていない」ことです。
大企業は業績が安定している傾向にあることから、従業員は「あえて失敗のリスクがあることにチャレンジしなくても現状を維持していれば問題ない」と考えるでしょう。また、新たな挑戦を支援する体制が整っていない場合、従業員の成長を阻害してしまいます。

このような現象を克服するための方法として下記を試してみましょう。

人事評価制度の再検討

例えば、年齢・勤続年数に応じた昇給制度を取り入れている場合は、目標達成率やスキルに合わせた評価を検討しましょう。
また、従業員が新たなことにチャレンジする際には研修や教材を提供するようなサポート体制の構築が大切です。

社内コミュニケーション方法を見直す

大企業病に陥ってしまうと、自分の部署以外の関心が薄くなり、他部署との連携も停滞します。
これらを打開するためには従業員同士が気軽にコミュニケーションが取れるような環境・雰囲気作りが必要になります。
企業規模にもよりますが、自社の課題やコストに見合ったツールの導入を検討しましょう。

社内マニュアル・規程を見直す

設立年数が長い企業だと、社内規程が更新されていない、企業独自の暗黙のルールがあるなど、現況に合っていない方針で企業が運営されているケースが多く見受けられます。
「社内規程に沿った仕事が絶対！」という企業からは新しいアイディアが生まれず、企業成長も見込めません。
従業員が年齢や役職問わず自由な発言ができる風土づくりが求められるでしょう。

まとめ

企業が成長していく一方で、現状維持を優先する風土が生まれることがあります。
このような大企業病の深刻化は優秀な人材の流出、企業の業績悪化などを招きます。
大企業病を防ぐためには、日頃から従業員同士がコミュニケーションを気軽に取れる環境づくり、組織内の制度やマニュアルの見直しが必要です。
ぜひ、自社の従業員の状況を確認し、今後の施策を考えるきっかけになれば嬉しいです。

よくある質問（Q＆A）

Q1. 大企業病とは何ですか？

大企業病とは、従業員が現状維持を最優先し、新しいことにチャレンジするようなリスクを避ける風土を指します。従業員のモチベーション低下につながる可能性があり、大企業だけでなく中小企業など、企業規模に関わらず陥る危険性があります。

Q2. 大企業病になるとどのような影響がありますか？

成長意欲の低下、意思決定スピードの低下、責任感の希薄化、顧客ニーズより社内評価を優先する姿勢、部署間の協力体制の希薄化といった影響が挙げられます。これらが重なることで、組織全体の成長が見込めなくなります。

Q3. 大企業病が深刻化すると、企業にどんな不利益がありますか？

主に3つのリスクがあります。1つ目は、責任感の欠如からミスの隠ぺいや不正につながるリスク、2つ目は正当な評価が得られないことによる優秀な人材の離職、3つ目はモチベーション低下による生産性・業績の低下です。

Q4. 大企業病の主な原因は何ですか？

企業業績が安定していることと、新たなチャレンジを支援する制度・研修体制が整っていないことが主な原因です。業績が安定していると、従業員が「あえてリスクを取らなくても現状維持で問題ない」と考えやすくなります。

Q5. 大企業病を克服するにはどうすればいいですか？

主に3つの対策があります。①目標達成率やスキルに応じた人事評価制度への見直し、②従業員同士が気軽にコミュニケーションを取れる環境づくり、③現況に合っていない社内マニュアル・規程の見直しです。年齢や役職を問わず自由な発言ができる風土づくりも重要です。