ある日突然、病気を宣言されたらあなたはどうしますか？
「病気のことを会社に伝えづらい」「職場の理解・協力が得られないかもしれない」など、不安に感じることも多いと思います。
病気を抱えながら働く意欲・能力がある労働者が、仕事と治療を両立し、いきいきと働き続けられる職場環境を目指す取り組みを「治療と仕事の両立支援」と言います。
この記事では、労働者や企業が抱えている問題や現状、申出から支援を受けるまでの流れについて解説します。

疾病を抱える従業員の状況

「治療と職業生活の両立等支援対策事業」（平成25年度厚生労働省委託事業）における、企業を対象に実施したアンケート調査によると、疾病を理由として1か月以上連続して休業している従業員がいる企業の割合は、メンタルヘルスが38％、がんが21％、脳血管疾患が12％であることがわかっています。
また、「平成22年国民生活基礎調査」にもとづく推計によると、仕事をしながらがんで通院している従業員は32.5万人おり、仕事と治療の両立は今後も企業にとって大きな課題であると言えます。

疾病を抱える従業員の離職理由

近年では、完治が困難な疾病も、最新の治療方法により生存率が向上して「長く付き合っていく疾病」へと変わりつつあります。

仕事と治療を両立している人々がいる一方で、仕事上の理由で適切な治療を受けることができない、または、本人の疾病に対する知識不足などから、やむを得ず離職に至るケースもあります。
独立行政法人労働政策研究・研修機構が発表した「病気の治療と仕事の両立に関する実態調査」では、離職理由として「仕事を続ける自信がなくなった」「会社や同僚、仕事関係の人々に迷惑をかけると思った」などが多くみられました。
この結果から、改善余地がありながら、周囲の理解不足や職場の支援体制が乏しいことを理由に離職している人が多い現状が読み取れます。

事業場における治療と仕事の両立支援

治療と仕事の両立支援は本人だけではなく、ともに働く上司や同僚、人事労務担当者、産業保健スタッフにとっても非常に重要な課題です。
両立支援では、治療をしながら働きたいという希望があり、主治医によって勤務が可能だと判断された人が働けるような環境の整備が求められています。
労働者の申出から始まり実際に支援を受けるまでの流れは以下の通りです。

労働者側は、支援を受けるために主治医より必要な事項を記載した「勤務情報提供書」を作成して主治医に提出します。
その際、事業場側は、検討に必要な情報の不足や書類に不備があった場合に、適切な情報提供が行えるように説明や書類作成の支援を行うことが大切です。

企業における現状と課題

治療と仕事の両立支援には専門知識を兼ね備えた産業保健スタッフの存在が欠かせません。
しかしながら、産業保健スタッフがいる割合は企業規模による格差があることがわかっています。
疾病の有病率※1は集団の平均年齢が上がるほど高くなります。
今後、職場内における高齢化が進み、疾病を抱えた労働者に対する治療と仕事の両立支援が必要となる場面はさらに増えることが予想されるため、職場内で労働者の健康確保に向けたサポート体制を強化し、健康経営を推進すべきでしょう。
※1集団内で疾病を有している人の割合

治療と仕事の両立への理解と手厚い支援が重要

職場での高齢化に伴い疾病の有病率も上がることは、どうしても避けられせん。
こうした状況のなかでは、労働者が治療しながら働けるように、職場でできる限りの支援を行うことが非常に重要であると言えます。
しかしながら、職場内での両立支援に対する理解やサポートの不足から、「足を引っ張ってしまう」などの不安を理由に、本人の意欲と反して離職してしまうケースも少なくありません。
治療と仕事の両立への理解と手厚い支援が、今後の企業の成長や離職率低下、会社に対する信頼感の獲得には必要不可欠でしょう。

<参考>
厚生労働省「事業場における治療と仕事の両立支援のためのガイドライン」
厚生労働省「治療と仕事の両立支援ナビ」
独立行政法人労働政策研究・研修機構「病気の治療と仕事の両立に関する実態調査」